主張<1> 常に「なぜか?」を考えよ

日本の研究力が凋落している

 
 過日、私のところに財務官僚が3名きて「最近、日本の科学論文の引用数が落ちています」と言いました。その少し前に、文部科学省科学技術の学術制作研究所が「科学技術指標2023」という報告書を公表していました。

 そこには、日本は自然科学の分野において1年あたりの論文数(2019-2021年の平均・分数カウント法)では世界5位でありながら、質が高いとされる被引用数「トップ1%論文」の数では2022年版の10位から12位になったとあります。そして、「トップ10%論文」数でもイランに抜かれて過去最低の世界13位まで転落してしまっています。

 私が「ひどい凋落だよね。なぜだと思う?」と問いかけると、3名はしばらく考えて、「なぜでしょう。予算は出しているのですが……」と困惑しています。読者のみなさんにも、お聞きします。なぜ、二十年ほど前にはトップ10%論文で世界4位だった日本が、以降は凋落し、今や研究者人口が日本よりも少ない韓国やイランにも抜かれて世界13位になったのでしょうか? 考えてみてください。

 

経済も30年間停滞している

 
 日本経済も同じように凋落しています。2023年のドル建て名目GDP(国内総生産)で、日本(4兆2106億ドル)はドイツ(4兆4561億ドル)に抜かれて世界4位になりました。かつては、世界一の大国であるアメリカに迫る勢いで成長していた日本。1978年にはハーバード大学のエズラ・ボーゲル教授が『Japan as Number One(ジャパン・アズ・ナンバーワン)』という本を出版するほど、日本経済は好調でした。

 そんな日本経済は、1990年代半ばにピークを迎えた後、30年間まったく成長していません。そんなのは世界の主要国で日本だけです。2010年には名目GDPで中国に抜かれて世界3位となり、いまドイツにも抜かれて世界4位です。近々、成長著しいインドにも抜かれるでしょう。みなさん、日本経済はなぜ停滞したのだと思いますか? これも、考えてみてください。

 

日本と欧米の高等教育の質のちがい

 
 私がみなさんに「なぜ?」と問いかけているのは、そこに、日本の弱点があるからです。先の財務官僚たちに、「ハーバード大学やケンブリッジ大学に、日本の大学のような入学試験があると思う?」と質問しました。留学経験もある方々ですから、「いや、ないでしょう」と答えます。

 そう、欧米の名門大学は、入学に際して日本のような一発勝負の筆記試験を行いません。代わりに、高校までの成績、推薦状、課外活動や本人の興味についてのエッセー、大学担当者とのコミュニケーションなどを通じ、入学希望者の人間性や将来性を多角的にみます。日本の大学のように、入試の時点で物事をどれだけ暗記しているかで評価していないのです。そして、大学に入れた後は猛烈に勉強させます。一方、日本の学生の多くは、古代中国の「科挙」のごとき暗記偏重の受験勉強で燃え尽きるのか、大学に入ると学問をやらなくなりますね。そんな筆記試験の突破に特化した日本の大学生の学力は、受験勉強の延長で知識(How To)止まりです。クイズ番組でもてはやされる東大生たちが、それを象徴しています。彼らは何でも知っていて、問いに対して入試の筆記試験のように素早く・正しく、解答することに長けている。そんな東大生をみて、多くの日本国民が「さすが東大生は賢いなぁ」と感心しています。しかし、そんな「クイズ王」としての東大生の価値も、ChatGPTなどのAIの登場で、もはや危ういでしょう。

 一方、欧米の名門大学の学生は、知識(How To)のストックは大前提で、その知識を用いて「なぜ?(Why)」を思考する訓練が勉強の中心です。日本と欧米で、高等教育の質まるでちがうのです。質の高い研究論文の主要な生産拠点の一つが大学ですから、高等教育の質がちがえばそこで生まれる研究者やその生産物の質に差が出るのは当然です。

 人間がAIと知識を競うことに意味はありません。知識を用いて自らの頭で「なぜ?」を考え、議論すること――それこそが、人間の真の賢さであり、その能力を施すのが高等教育の目的の一つです。ウインストン・チャーチルは、「大学の第一の責務は、商売のやり方を教えるのではなく、叡智を授けることだ。専門的な知識を仕込むのではなく、人格を育むことだ」と言っています。知識と叡智はちがうものです。歴史から叡智と哲学を学ぶのです。

 

多くの研究室が講座制

 
 大学院に進んだ学生は研究室に所属しますね。そこにも、日本の弱点があります。日本の大学の研究室の多くは、教授を頂点にタテ型のヒエラルキーを形成する講座制をとっています。これは明治以降からずっと変わらないシステムで、教授が師匠になる「家元制度」のようなものです。

 そんなタテ型の研究室では、若手研究者たちが教授を「師匠」とし、その師匠の持っているテーマについて研究し、論文を書きます。つまり、アイデアを出しているのは教授で、若手研究者はそれを補足する研究しかしていないということです。ここでも、なぜ?(Why)ではなく知識(How To)なのです。研究者が人まねをしていては、世界を驚かせる新発見はできません。

 これに対し、日本出身のノーベル賞受賞者は、例外なくアウトライヤーです。ノーベル賞受賞者の経歴を調べてみてください。日本の大学の既存の枠組みにとらわれず自らテーマを創造・開拓した人々をみれば、いい研究をするためには研究者として独立していることが大切だとわかります。

 

日本の研究現場が世界の「孤島」になっている

 
 私は、ポスドクで日本を出てアメリカにわたりました。アメリカにわたった直後、最初にボスとなったペンシルベニア大学のラスムッセン教授から、「あなたは博士だ。私も博士だから、あなたと私は同等。過去にこの研究室にきた日本人のポスドクたちは、私の方が偉いと思っていたり、私の手伝いをするのが仕事だと考えていたりするようだった。しかし、それはちがう。あなたはこれから、己が独立した研究者であることを証明しなくてはいけない」と言われました。

 この言葉はショックで、私のそれまでの日本的な価値観は大きく変わりました。そして、自分の頭で考えながら生き残るために必死に動き、最終的に日本には14年間帰らず、大学も4回変わりました。

 外の世界に出て感覚を研ぎ澄ませることで、初めて気づくことがたくさんあります。日本の外に長くいたことで「健全な愛国心」が育った私には、日本の弱点がよく見えます。日本のポスドクが海外に留学するといっても、通常は2、3年です。しかも、たいてい日本の研究室の教授のひも付き。これでは、独立した研究者にはなれません。

 そもそも、日本人研究者は海外に行かず、外国人も日本の研究室にはやってこず、データは日本の研究現場がグローバル化した世界の「孤島」であることを示しています。論文の生産拠点にいる多くの日本人研究者が、「日本の出身研究室にずっといて、いずれ教授の跡継ぎになろう」などと考えています。

 大学教員に自校出身者が占める割合、いわゆる「教員自給率」のデータを見ると、東大、京大は学部によって差はありますが 70%を超えています。これは世界的にみて異様な高さです。昭和まではそれでもよかったのかもしれませんが、IT技術が発達し、人・物・情報がフラットになった現代世界では、もう通用しません。

 

タテ社会の終焉

 
 論文の主要な生産拠点である日本の大学の教育システムは、経年劣化しており、グローバル化した世界に取り残されているのです。私はこの傾向とその行き着いた先について、「タテ社会の終焉」と呼んでいます。

 先年、英誌エコノミストの元東京特派員であるデイビッド・マックニール博士が、Nature index 2023 Japanの“Will Japan’s new \10-trillion university fund lift research performance?” と題した記事の中で、そんな私のコメントを取り上げてくれました。記事へのリンクをはっておきますので、みなさんぜひ読んでみてください。

 日本社会のいたる領域で、この「タテ社会の終焉」が起きています。そして、改めて「なぜか?」という問いに戻りましょう。なぜ、日本の研究力は落ちているのでしょうか? なぜ、日本経済は30年間も停滞したのでしょうか? なぜ、三井住友銀行で10年働いたバンカーは三菱UFJ銀行に転職できないのでしょうか? なぜ、同じ島国であるイギリスと日本で研究力や経済力がこんなにもちがうでしょうか?

 答えはあえて書きません。みなさん、「なぜか」を考えてみてください。日本が世界のトップグループに返り咲くために必要なことは、日本人が常に自らの頭で「なぜか」を考えることです。