5月某日、政策研究大学院大学にて。聖心女子大学教授のデイビット・マックニール博士と
デイビット・マックニール博士来訪
各国の科学研究への貢献度についてまとめたオープンなリポートがNature Indexです。その2023年版であるNature Index 2023で“Will Japan’s new ¥10-trillion university fund lift research performance?”という記事を執筆されたデイビッド・マックニール博士が政策研究大学院大学の研究室にいらっしゃったので、日本の科学研究力についてディスカッションを行いました。
Nature Index 2023では、中国の科学研究のアウトプットが長年にわたり科学研究で世界トップを走っていたアメリカを抜き、すでに世界1位となっていることが報告されました。中国は、国内総生産（GDP）に占める研究開発費の割合を前年比で上昇させており、2015年から2021年にかけて、質の高い研究成果において89%という飛躍的な成長を達成したとされています。
一方の日本はといえば、研究開発費のGDPに占める研究開発費の割合は横ばい。高等教育への公的支出も2019年はGDPのわずか0.5%です（アメリカは0.9%で、ドイツやフランスはその2倍）。各指標からも日本の研究能力の低下は明らかでした。私がデイビッド・マックニール博士からインタビューを受け、そのコメントが“Will Japan’s new ¥10-trillion university fund lift research performance?（日本の10兆円大学ファンドは成果を上げるか？）” という特集に掲載されたのは、以前のコラムでみなさんにお知らせした通りです。
Nature Index 2024がリリース
6月18日に、その最新版Nature Index Research Leaders 2024が公開されました。早速目を通してみますと、中国は相変わらず猛烈に成長しています。欧米がシェアを落とすなかで中国の研究のアウトプットは前年比で13.6%も伸び、研究機関の総合ランキングでも上位10のうちの7つを中国の機関が占めました。興味深いところでは、インドの科学力が急激な成長を見せていました（インドのGDPは2025年に日本を抜いて世界4位になるとされています）。さて、日本はといえば、論文数の国別ランキングで2016年以降変わらず5位をキープしていました。2023年の研究論文の数においては、他国と比べて減少率が比較的ゆるやかであり、Nature Indexは「ポジティブな変化が見られた」としています。
Nature Indexの指標は実態を反映しているか
ただ、このリポートを読んで私たちは喜んではいけないでしょう。「論文数の減少率が比較的ゆるやかであった」といっても、すでに2017年から2022年にかけて約20%も減らしたうえ、2022年から2023年にかけてさらに1.7%も落ちているのです。また、Nature Indexでは採用されていませんが、「科学技術指標2023年」で見られるように、被引用数「トップ1％論文」や「トップ10％論文」においては、順位が下がり続けています。
筆者
私は、Nature Indexの指標よりも被引用数による指標の方が、より実態を反映していると思うのですがね。この1年で、文部科学省の「10兆円規模の大学ファンド」が何か成果を上げたわけでもなく、日本のGDPも増えていません。何より、日本の研究機関において、上級研究院や指導教官の多くがその研究機関の出身であるという「縦割りシステム」が変わっていません。
「たこつぼ」になっている日本の大学
例えば、日本では最高峰とされている東京大学の教員には、東大出身者が非常に多いのです。このことについて、私は「四行教授」という言葉をつくりました。履歴書に「東京大学卒業、東京大学助手（助教）、東京大学助教授（准教授）、東京大学教授」と四行だけ記されているような人のことです。近年は、ここに「海外に2年だけ行って帰ってくる」が追加されることもあるようですが、数年の滞在では独立して何かできるわけもなく、基本的には古巣の教授のひも付きです。
「そんなの当たり前じゃない？私が教わった先生もそうだったよ」という方がいるかもしれませんが、それは世界の研究シーンでは異様な光景なのです。考えてもみてください。そんな「たこつぼ」のような環境で行われる研究に、斬新なアイデアや多様性が生まれるでしょうか？ 海外の大学に比べて多様性に乏しく、均一性が高く、国際性が低く、男性ばかりで女性がいない。外国人もいない。そんな東大は、タイムズ・ハイヤー・エデュケーションが発表する世界大学ランキングで29位です。東大でこれですから、他の大学については言うまでもありません（沖縄科学技術大学院大学OISTのような例外もごく一部にあります。これは、次回以降に書きましょう）。
本当に「ポジティブな変化」が起きているのか？
私がかねてより、「研究機関の中が縦割りになっていることこそが、日本の研究力低下の病巣である」としつこく主張していることは、みなさんもご存じでしょう。研究資金の獲得も大事でしょう。しかし、それ以上に大事なのは、大学の研究室の指導者が、大学院生をもっとアメリカ、イギリス、中国、オーストラリアなど海外に送り出すことだ……そう私は主張し続けているのですが、なかなか変わりませんね。はてさて。実際、この1年で日本の科学研究力に「ポジティブな変化があった」と言えるのでしょうか？
デイビット・マックニール博士
研究室にいらっしゃったマックニール博士とは、このような話をしました。日本の科学研究はなぜダメになったのか？ ソリューションは何なのか？ 彼が2023年の記事の追跡調査をしてくださるそうなので、楽しみに待ちましょう。