日本学術会議MEフォーラム10回記念講演会
MEフォーラム2006 「異分野の融合と新しい研究の流れ」
日程： 2006年1月23日（月）
会場： 東京大学本郷キャンパス山上会館大会議室
演題： 「日本学術会議の使命とビジョン」
鼎談 経済学者／宇沢弘文氏を迎えて－社会的共通資本という視点から医療を語る－
鼎談 経済学者／宇沢弘文氏を迎えて－社会的共通資本という視点から医療を語る－
出典： DOCTOR’S MAGAZINE （2006年1月号）
2005年12月
立命館アジア太平洋大学特別講演
日程： 2005年12月2日（金）
会場： 立命館アジア太平洋大学
演題： 「Challenges and Opportunities of Asia-Pacific」
第3回 日本糖鎖科学コンソーシアムシンポジウム
日程： 2005年12月6日（火）
会場： 東京コンファレンスセンター
演題： 「科学者コミュ二ティの社会的責任」（"Social Responsibility of Scientific Community"）
2004年インド洋巨大地震・津波国際会議
日程： 2005年12月16日（金）
会場： 全共連ビル
第12回 ユネスコ国際生命倫理委員会
日程： 2005年12月17日（土）
会場： 上智大学
言論NPOフォーラム 「日本の医療政策をどう再設計するか」
日程： 2005年12月19日（月）
会場： 日本財団ビル
生命科学と科学技術
株式会社三菱ケミカルホールデイングスと三菱化学株式会社より発行された「Life Sciences」に、生命科学と科学技術に関するインタビューが掲載されました。
医療政策の課題
医療政策はどこの国でもおおきな問題になっていますね。
日本も例外ではありません。医療技術の進歩、新しい薬、生命科学の進歩等もありますが、さらに、生活習慣病を中心とした性疾患と高齢社会を迎えての高齢者に起こりやすい疾患への対策等、従来の医療制度とは基本的に相容れない変化があるのです。今政府では医療制度改革をめぐる議論が盛んですが、この根本的な社会変化を考えたしっかりとしたビジョンがないので、制度改革に対し国民は不安を感じるのです。今年の6月にGates Foundation等が中心となってシアトルで開催されたPacific Health Summitでも、いいことばかりが議論されがちでしたが、この辺を踏まえた意見を述べてきました。世界的規模で見たときの豊かな国の社会的責任も考えなければならないという視点です。
Pacific Health Summitのレポートの11ページに私のコメントが出ています。
“Kurokawa urged the audience to not just think of health care efficiency as something that "can let you live until 90 instead of 80." He argued instead that rich countries should radically refocus priorities on the relatively simple and efficient solutions that could save millions of lives in the developing world, …”
最後のまとめにあるように、Princeton大学のMay Cheng氏、GE HealthcareのWilliam Clarke氏等の意見も同じだと思います。これは今年の国連でのMillennium Developing Goalsでも示されている理念ですから、皆さんもよく考えてみてください。
「今、まず何を考えなければならないか」
出典： 財団法人太田総合病院創立110周年記念誌 「新たなる挑戦へ向けて」（2005年10月14日）
2005年11月
Tuesday Evening Seminar （closed seminar）
日程： 2005年11月1日（火）
会場： 宇宙航空研究開発機構（JAXA） 筑波宇宙センター
演題： 科学技術政策における21世紀の日本の課題
WHO神戸センター設立10周年記念 都市と健康シンポジウム
－都市における健康の社会的決定要因について－
日程： 2005年11月17日（木）
会場： 国際健康開発（I.H.D）センタービル
演題： 「The Mission of the WHO Commission on Social Determinants of Health」
新生日本学術会議
第20期日本学術会議が10月からスタートしました。日本学術会議法の一部を改正する法律が認められた後の「新生学術会議」として、第19期に引き続き私が会長に選出されました。
今回は従来の会員の8割が交代し、今まで７部制だったものを3部制としました。特に目を引くのは、全くいなかった40歳代以下の会員を14名選出し、女性会員の割合を6％から20％へと増やし、会員の若返りを行ったことです。若い世代から現場の声を吸い上げて、科学技術、その他の政策等について提言を行うことが目的です。また、日本の科学者コミュニティーとしての社会に対する責務を真剣に議論し、日本の科学者コミュニティーの代表機関として、海外アカデミーとの連携について新生日本学術会議が今後どのように活動していくか、国内のみならず、海外でも注目されています。
私自身は1年弱の任期ですが、下記3名の副会長と共に、これまでの活動を踏まえ、将来への躍動する、自律した社会的責任を果たす科学者コミュニティーの核としての機能体となる会議体を構築していきたいと考えています。
日本学術会議 副会長
浅島 誠 （東京大学大学院総合文化研究科教授）
大垣 眞一郎 （東京大学大学院工学系研究科教授）
石倉 洋子 （一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授）
関連記事が朝日新聞10月11日（火）夕刊他に出ています。是非ご覧下さい。
「日本の課題 世界の課題」
出典： 無限（2005年8月26日）
読書漫遊「日本の外交政策が欠く俯瞰的な視座」
「通貨燃ゆ」 （谷口智彦著、日本経済新聞社）
「日本の禍機」 （朝河貫一、講談社学術文庫）
「アメリカ外交」 （村田晃嗣、講談社現代新書）
「岩倉使節団という冒険」 （泉三郎著、文春新書）
出典： WEDGE（2005年9月号）